動画内製化のデメリット|外注と組み合わせる判断基準

前回は「企業で進む動画内製化(インハウス化)のここがメリット!」についてお話をしました。今回はデメリットについてお話をしていきたいと思いますが、前回の話も踏まえて進めていきたいと思います。どちらの方法でもやはりメリットとデメリットはあります。最終的にどうするかは企業様の判断になるかと思いますが、その前にご一読いただきぜひ参考にしていただければと思います。

まず大前提として、「企業に動画はいるのか?」という疑問がある方はいらっしゃいますか?

動画の必要性は、利用者数の大きさだけでは判断できません。誰に何を伝え、見た後にどのような行動をしてほしいかを先に整理しましょう。作業手順を見せる、職場の雰囲気を伝えるなど、映像が役立つ場面を具体的に考えることが出発点です。

企業に動画はいるのか?

企業にとって動画は、採用、広報、教育などの課題を解決するための選択肢です。文章や写真のほうが適している内容もあります。対象者、掲載場所、更新頻度を確認し、動画にする必要がある部分を見極めましょう。

では、動画を取り入れるとして、その動画制作を外注にすべきか、それとも内製化をすべきか、判断を迷う企業様もあるかと思います。

外注と内製化のメリットとデメリット

まず外注のメリットとデメリットについてお話をします。もともと動画制作を内製化する企業は極めて稀でした。ところが最近になって動画制作の内製化という言葉を聞くようになり始めました。これは恐らく動画需要がどんどん高まることで、費用対効果を求める意識が高まったからだと思われます。以下に外注のメリットとデメリットを示します。

 メリットデメリット
外注

・映像の質が高い
・プロが制作する安心感
・専門工程を任せられる(目的の共有と内容確認は必要)
・DVDなども発注可能
・2回目以降はやりやすい

・映像制作会社探しが面倒
・相見積で選定が手間
・費用が高い
・意思疎通が難しい
・時間がかかる
内製
(インハウス)

・意思決定のプロセスが簡略化
・外注費を抑えられる場合がある(社内の人件費・機材費は必要)
・納品までの期間が短くできる
・撮影の手配もすぐにできる
・人財を蓄積できる

・技術力向上に時間が必要
・機材購入など初期費用
・教育体制の構築
・すぐ専門職にはなれない
・必要な品質に応じた練習・確認が必要
・担当者変更に備えた手順・素材の共有が必要

外注か内製かは、制作本数だけでは決められません。必要な品質、納期、担当者の時間、学習や機材の費用を含めて比較しましょう。定期的に作る予定があっても、担当体制が整うまでは外注を組み合わせる方法があります。

いっそハイブリッドにしたらどうか

すべてを内製または外注に統一する必要はありません。例えば、社内で撮影し編集を外注する、最初の一本は外注して更新分を社内で作るなど、工程ごとに分ける方法があります。教育動画では説明の正確さと更新手順、採用動画では職場の実態が伝わる内容を確認し、任せる範囲を決めましょう。

まとめ

内製化では、担当者の作業時間を確保し、内容確認、素材の保管、引き継ぎの手順を整えることが大切です。独学で始める場合も、試作して課題を確認し、必要な工程だけ専門家の支援を利用できます。MVJでは制作の依頼と内製化支援の両方についてご相談いただけます。

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