先週のお話の中で、どのような企業が、動画を自社で制作しているのかをテーマにお届けしました。テレビを使わなければできなかった宣伝を誰もが手軽にできる時代になりました。
動画制作の内製化とは、企画、撮影、編集、公開などの工程を社内で担うことです。必要な動画の本数だけでなく、担当者の時間、経験、求める品質から、社内で行う範囲を決めます。この記事では、内製化を始める前に確認したい体制と進め方を整理します。
インハウス化のメリット
まずは、インハウス化のメリットについてです。
・映像制作会社に、都度頼む必要がない
・意思決定のプロセスが簡略化できる
・外注費がおさえられる
・納品までの期間が、熟練のスタッフがいれば簡略化できる
・撮影を行う人材や場所の手配もスムーズ
・人材やノウハウを蓄積できる
こうしてみると、非常にメリットが大きいように見えますが、実は大きなデメリットも孕んでいます。誰もが投稿できるYouTubeやネットの動画とはいえ、会社の顔となるわけですので、素人感満載の動画を出すわけにはいきません。このネット社会で、世間に向けて一人歩きしていくような動画を作ろうと思えば、それなりの撮影や編集スキルも必要となってきます。したがって、デメリットとしては以下のことがあげられます。
インハウス化のデメリット
・制作時間や、制作することのできるスキルを持った人材を育てることにも時間的コスト金銭的コストの両方を割く必要がある。
・そこまでコストを掛けたにもかかわらず、そのスタッフが退職してしまうリスクもある。
・外部の考えが入らず、番組の方向性に偏りが出る。
たしかにインハウス化を進めていくことで、意思疎通や社内での意向についても共有しやすくなることと思います。一方で外部の考えがほとんど入らないため、思考が偏ってしまうリスクもあります。こうした視野の偏りも、インハウス化がもたらす大きなデメリットと言えるでしょう。社内で当たり前と思っていたり、日常的に行われていたことが、意外にも世間からすると受け入れられない文化もあるかもしれません。ここまで列挙したメリットとデメリットを把握しつつ、いかにメリットの恩恵を最大化し、デメリットを最小限に抑えるかが重要です。インハウス化については、実はそれをサポートしようと考える映像制作会社が増えています。
どの映像制作会社にサポートを頼むか
内製化の支援を依頼する場合は、教えてもらう技術だけでなく、実際に作りたい動画を題材にできるか、内容確認と公開の手順まで扱うかを確認しましょう。研修の回数、資料作成、動画の確認、撮影・編集の対応範囲をそろえて見積もりを比較することが大切です。
支援する側には、撮影や編集の経験に加え、参加者の理解に合わせて教えることが求められます。研修後に社内で何を担当できる状態を目指すか、そのために何を学び、どの手順を残すかを、相談時に確認しましょう。
弊社の場合ですと、大学でも講師として教鞭を取っている元テレビ局スタッフが皆様のインハウス化をサポートさせていただきます。社員さん向けの座学と実習を軸に、映像制作を学んでいただきながら、最終的に独り立ち、つまりは自社で動画を定期配信していくまでのサポートをしていきます。
初めから独り立ちは難しいため、企画や撮影、編集などご予算に応じてサポートをすることも提案します。さらに、インハウス化を求める企業様なら動画を量産したいというニーズがあると思うので、YouTubeチャンネル運営管理についてもサポートができます。
インハウス化に必要な社員数
また、映像制作には、どれだけの人員を配置すればいいのかも気になるところではないでしょうか。実際、映像制作を定期配信するとなれば、それこそ部署を一つ立ち上げるぐらいのスタンスが必要です。
必要な人数は、動画の制作頻度、難易度、担当者が確保できる時間によって変わります。企画・演出、撮影、編集、内容確認の役割を整理し、兼務する場合も確認担当を決めておくと進めやすくなります。一人に作業が集中しないよう、手順や素材の保管方法を共有することも大切です。
必要な研修期間は、担当者の経験、作る動画の難しさ、練習と制作に使える時間によって変わります。まずは撮り直しができる短い題材を選び、企画、撮影、編集、内容確認を一度進めて課題を確かめます。その結果から、次に学ぶ工程と支援の回数を検討します。
最終的には、企業用PR動画など「外に出す動画」の制作もゆくゆくはインハウス化を目指したいニーズもあるかと思います。しかし、「社外向けの動画」となると、実はかなりのスキルが必要。なので、現実的にはインハウス一部、外注一部となる状態をまずはスモールステップとして目指すのが適当かと思います。例えば演出と編集は社員さんが担当し、撮影＋音声は外注するなどしたほうが現実的かと思います。これだけでも、かなりの費用を抑えることができます。
内製化を進める前に、動画の目的、担当者、制作に使える時間を整理しましょう。MVJでは、その条件に合わせて企画・撮影・編集と運用の支援内容を検討します。講習の期間や費用は一律ではなく、必要な範囲を確認してご案内します。
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